日立製作所様、「WISE Alert」を6万ユーザーに導入!

2019年09月10日(火) プレスリリース

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6万ユーザーに、エアーのクライアント型Outlook対応誤送信対策ソフトウェア「WISE Alert」を導入し、日本を代表する総合電機メーカー・日立製作所様がメールセキュリティを維持しつつ、保守・サポートや機能向上にかかるコストを削減!


 
ITソリューションベンダー、株式会社エアー(本社:大阪府吹田市 代表取締役社長 森 剛、以下、エアー)は、本日、エアーの開発・販売するクライアント型Outlook対応誤送信対策ソフトウェア「WISE Alert」(ワイズアラート)が、株式会社日立製作所(本社:東京都千代田区 執行役社長兼CEO 東原敏昭、以下、日立様)に採用され、6万ユーザーの導入を完了したことを発表します。

■導入の背景 ― メール環境の多様化に対応する自社ツールの開発・保守コストに課題

従業員数が約30 万人にも上る日立グループでは、多様化してきた利用者のメール環境すべてで正しく動作するメールセキュリティ対策ツールを自社開発し、継続してエンハンス、保守・サポートを行うことに対するコストの低減が必要となってきました。そこで、メールセキュリティ対策として使用している自社開発の宛先確認ツールを市販製品に切り替えることに決定し、自社のセキュリティ要件を満たす機能を持っていることを大前提として、複数社の製品を対象に検討を開始しました。

■選定のポイント ― 日立様が求める条件を満たし、大規模ユーザーが求める機能も充実

複数の製品の試用版を使った比較検討の結果、以下の点を評価してWISE Alertの導入を決定しました。

  •  ・運用コストを現状よりも低減できる
  •  ・大規模ユーザーにも耐えられる仕様
  •  ・警告画面のインターフェイスがシンプルで使いやすく、管理者側で細かな設定が可能
  •  ・警告画面で宛先情報の表示が速い
  •  ・社内や関連会社の同姓同名の人宛てへの誤送信対策など、他社製品にはないきめ細かな工夫
  •  ・グローバル企業向けに、リソースが英語/中国語など多言語に対応

八尾 康一様の声 ──「日立製作所の本社部門とグループ会社を対象に、エアーのサポートを受けながら「WISE Alert」の導入展開を進めています。導入効果として明確に言えるのは、保守・運用・エンハンスにかかるコストが低減したことです。
エアーの対応はスピーディかつ丁寧で、改善の要望についても、製品としての対応を前向きに検討、速やかに取り込まれ、社内開発にともなうさまざまな手間やコストを考えると、非常に助かっています。」

エアーは、日立様のWISE Alertの日々の運用をサポートするとともに、海外含めた今後のさらなる展開にも、会社一丸となってご期待にお応えできるよう、努めてまいります。


「WISE Alert」の詳細および導入事例は、下記Webサイトをご参照ください。

>>>WISE Alert 製品ページはこちら


【プレスリリース・製品についてのお問い合わせ】
株式会社エアー
販売促進支援グループ
電話:06-6368-6080
Email:press@air.co.jp

【日立様について】

株式会社 日立製作所(本社:東京都千代田区 執行役社長兼CEO 東原敏昭)は創業以来、企業理念のもと、時代とともに変化する社会の課題解決に取り組んでいます。人々の豊かな暮らしを実現する社会イノベーション事業を推進し、お客様やパートナーとの協創を通じて、人々のQuality of Lifeの向上と、持続可能な社会の構築に貢献し、SDGs(持続可能な開発目標)の実現に向け邁進しています。
https://www.hitachi.co.jp/

【エアーについて】

株式会社エアー(所在地:大阪府吹田市 代表取締役社長 森 剛)は、「いつの時代も、”いま、最も必要なソフトウェア”を提供する」ことをモットーに、メールアーカイブ・監査ソリューション「WISE Audit」、Office 365向けメール監査製品「WISE 365 Search」、誤送信対策クライアント製品「WISE Alert」、誤送信対策サーバ製品「WISE Attach」のほか印刷管理、BI、ETL、クラウド暗号化など幅広い分野のソリューションを提供しています。
https://www.air.co.jp/


* WISE 365 Search、WISE AlertおよびWISE Attachは、株式会社エアーの登録商標です。
* WISE Auditは、株式会社日立システムズエンジニアリングサービスと株式会社エアーの登録商標です。
* Microsoft、Office 365、OutlookおよびWindowsは、米国 Microsoft Corporation の、米国およびその他の国における登録商標または商標です。
* 文中に記載されている製品名および会社名は、一般的に各社の商標または登録商標です。
* 製品の仕様は予告なく変更することがあります。



メール誤送信の他にも、メールでの不正行為による企業リスクが増加しています。
エアーはその情報を「メールと企業リスクページ」で公開しています。

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