2025年06月17日(火) プレスリリース

ITソリューションベンダーの株式会社エアー(所在地:大阪府吹田市 代表取締役社長 森 剛、以下、エアー)は、エアーが開発・販売するクライアント型Outlook 対応メール誤送信対策ソフトウェア「WISE Alert」(ワイズ アラート)が、戸田工業株式会社(所在地:広島県広島市 代表取締役社長執行役員 久保 恒晃、以下、戸田工業)様に採用いただいたことを発表します。
戸田工業様はこれまでも他社メール誤送信防止ソフトを利用していましたが、ユーザーが誤りを認識しやすくなるような機能の拡充を求めておられました。また、ソフト切り替えに際しては、ユーザーに違和感を与えない製品の選定が課題となっていました。複数の製品を比較した結果、WISE Alertはメール送信前に視覚的に注意を促す画面構成となっている点、多彩なアラート表示、ユーザー個々人でチェック内容がカスタマイズできるように、ユーザーへメール誤送信に対する意識付けを与える仕組みが多くあり、操作も直感的でわかりやすかったことから、WISE Alertを選定されました。
[戸田工業 ご担当者様より]
他社誤送信防止ソフトのサポート終了に伴い、ユーザーが誤りを認識しやすい機能の拡充やわかりやすい操作感を備えた製品を探していたところにWISE Alertに出会いました。切替え時にはユーザーから操作感や作業効率における問い合わせを懸念していましたが、必要性を認識いただいたうえで、特に大きな問題なく切替えができました。また、ユーザー個人によるカスタマイズ設定ができるため、「キーワードチェック」「上司CC自動付与」「社名表示」などを、任意設定項目として個々人で使いやすいよう設定してもらうことで、ユーザー自身の誤送信予防への意識付けができると期待しています。
WISE Alertは導入の手軽さとお客様の声を元に追加した豊富な機能で約1,900社、約178万ユーザーのお客様に選ばれています。エアーはお客様のメールセキュリティの向上にこれからも真摯に取り組んでまいります。
「WISE Alert」の詳細および導入事例・評価版のダウンロードは、下記ページをご参照ください。
WISE Alert製品ページ:https://air.co.jp/wal/
WISE Alertは、送信時に表示されるポップアップ画面で差出人、宛先、添付ファイルなどの情報をひと目で確認することができ、メールの誤送信防止に効果を発揮するOutlook アドインです。誤送信防止に加え、Microsoft OneDrive やMicrosoft SharePoint、Boxと連携した脱PPAPに有効なリンク共有機能や、フィッシングメールやビジネスメール詐欺などの受信メールに気づきを与える受信Alert機能も搭載。専用サーバー不要という導入の手軽さに加え、ポリシー設定などの管理者による統一した運用も実現できます。株式会社日立製作所様やパーソルテンプスタッフ株式会社様、マクセル株式会社様などの大規模企業から小規模ユーザーまで幅広く採用されています。
戸田工業株式会社は1823年の創業以来、200年にわたり独自の微粒子合成技術を深化させ、酸化鉄をはじめ多様な化学素材を生み出すことで社会を支えてきました。
事業基盤の「機能性顔料」と成長事業の「電子素材」を中軸に、時代のニーズに応える付加価値の高い製品とソリューションを提供することで、脱炭素社会の実現に役立つ、環境関連材料の開発・製造にも積極的に取り組み、広く社会に貢献しています。
戸田工業はこれからも「微粒子の可能性を、世界の可能性に変えていく。」をパーパスに、長きにわたり究めてきた技術と、どんな時もあきらめない熱意をもって、微粒子の力で未来の課題に応え、多様に進化する社会を支えていきます。
戸田工業株式会社:広島県広島市
代表取締役社長執行役員:久保 恒晃
URL:https://www.todakogyo.co.jp/
株式会社エアーは、「いつの時代も、”いま、最も必要なソリューション”を提供する」ことをモットーに、メールアーカイブ・監査ソリューション「WISE Audit」、誤送信対策クライアント製品「WISE Alert」、Microsoft 365 向けメールセキュリティサービス「WISE Cloud」のほか印刷管理、BI、ビッグデータ管理、クラウド暗号化など幅広い分野のソリューションを提供しています。
株式会社エアー:大阪府吹田市
代表取締役社長:森 剛
URL:https://air.co.jp
・WISE Alert、WISE Cloudは株式会社エアーの登録商標です。
・WISE Auditは、株式会社日立システムズエンジニアリングサービスと株式会社エアーの登録商標です。
・文中に記載されているその他の会社名、サービス・製品名は、一般的に各社の商標または登録商標です。
・製品の仕様は予告なく変更することがあります。
