2023年03月23日(木) プレスリリース
ITソリューションベンダーの株式会社エアー(所在地:大阪府吹田市 代表取締役社長 森 剛、以下、エアー)は、エアーが開発・販売するクライアント型メール誤送信対策ソフトウェア「WISE Alert」(ワイズ アラート)の新バージョンをリリースしました。新バージョン3.11では新たに不審メール通報機能を追加しています。
ChatGPTなどの対話型AIが悪用される恐れが指摘されるなど、マルウェアの脅威は今後も広がることが懸念されています。マルウェアはフィッシング詐欺と同様にメールが感染経路になることがあり、国内で被害報告が絶えないEmotetも正規のメールに偽装することが特徴です。被害を防ぎ、企業の情報資産を守るためにはメールセキュリティの見直しが必要と考えられます。こういった背景から、エアーはあやしいメールを受信したときの感染リスクや情報漏えいリスクから企業を守るために必要な機能を追加しました。WISE Alertのエンタープライズ版に追加された不審メール通報機能は、あやしいメールが届いたときにOutlook上のボタンをクリックするだけで社内システム担当者に報告できるため、受信者の手間を軽減するとともに該当のメールを受信者のメールボックスから削除して感染リスクを軽減します。
不審メール通報機能はお客様のお悩みがきっかけで追加されました。フィルタリングをくぐり抜けてあやしいメールが届いたとき、安全性を損なわず誰もが対処できるようにするためには教育や日々の訓練が必要ですが、一方で多くの従業員は自分の元に届く事態を想定していません。そのため、いざ届いたときには社内システム担当者との慣れないやり取りで手間と時間がかかってしまう、あるいは報告自体を怠ることが想定されます。
不審メール通報機能は報告に必要な一連の流れを半自動化するため、誰でも迅速かつ安全な対処ができるようになります。あやしいメールに気づきを与える受信Alert機能によって見つけたメールもクリック一つで報告できるため、受信Alert機能を併用することであやしいメールに気づきにくい人に対してもメールセキュリティの向上が期待できます。
WISE Alertのバージョン3.11では脱 PPAP 運用 や、 グループ会社におけるメール誤送信対策をより便利なものにするために 以下の機能を追加しています。
ご利用いただいているお客様の声にお応えして追加したこれらの機能は、全て無料でお試しいただくことが可能です。
「WISE Alert」の詳細および導入事例・評価版のダウンロードは、下記ページをご参照ください。
WISE Alert製品ページ:https://air.co.jp/wal/
WISE Alertは、送信時に表示されるポップアップ画面で差出人、宛先、添付ファイルなどの情報をひと目で確認することができ、メールの誤送信防止に効果を発揮するOutlookアドインです。誤送信防止に加え、フィッシングメールやビジネスメール詐欺などの受信メールに気づきを与える受信Alert機能も搭載、専用サーバ不要という導入の手軽さに加え、ポリシー設定などの管理者による統一した運用も実現できます。株式会社日立製作所様やパーソルテンプスタッフ株式会社様、マクセル株式会社様などの大規模企業から小規模ユーザーまで幅広く採用されています。
希望小売価格(税別):<5~50ユーザー例>
●エンタープライズ版:1ライセンスあたり@1,560円
●スタンダード版:1ライセンスあたり@1,400円
※年間サポートサービス費用は年間利用料に含まれます。
■ライセンスは5ユーザー以上でお買い求めください。
■LDAPユーザー情報連携機能オプション、Exchangeユーザー情報連携機能オプションの価格については弊社までお問い合わせください。
■教育・官公庁・医療機関向けの特別ライセンスもご用意しています。
株式会社エアーは、「いつの時代も、”いま、最も必要なソリューション”を提供する」ことをモットーに、メールアーカイブ・監査ソリューション「WISE Audit」、誤送信対策クライアント製品「WISE Alert」、Microsoft 365向けメールセキュリティサービス「WISE Cloud」のほか印刷管理、BI、ビッグデータ管理、クラウド暗号化など幅広い分野のソリューションを提供しています。
株式会社エアー:大阪府吹田市
代表取締役社長:森 剛
URL:https://air.co.jp
・WISE Alertは株式会社エアーの登録商標です。
・WISECloudは株式会社エアー関連会社の登録商標です。
・WISE Auditは、株式会社日立システムズエンジニアリングサービスと株式会社エアーの登録商標です。
・文中に記載されているその他の会社名、サービス・製品名は、一般的に各社の商標または登録商標です。
・製品の仕様は予告なく変更することがあります。